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財務諸表に対する注記


1.計算書類の作成に関する重要な会計方針
   (1)固定資産及び繰延資産の減価償却の方法
    直接法による定額法で減価償却を実施している (法人税法の改正に伴い、H 19から改正後の減価償却の方法に変更している)
    定額法で繰延資産を実施している             
   (2)消費税等の会計処理
    消費税込額で表示している
    会費収入は不課税である


2.基本財産及び特定資産の増減額及びその残高
  基本財産及び特定資産の増減額及びその残高は次のとおりである。                   (単位:円)
科      目 当期末残高 当期増加額
当期減少額 当期末残高
  基本財産
    定期預金
     
5,000,000
 
0
 
0
 
5,000,000
        小         計 5,000,000 0 0 5,000,000
  特定資産
   周年行事引当資産
  
2,000,000
  
  0
    
2,000,000
  
0
        小         計 2,000,000 0 2,000,000 0
        合         計
7,000,000
0
2,000,000
5,000,000

3.基本財産及び特定資産の財源等の内訳
  基本財産及び特定資産の増減額及びその残高は次のとおりである。                   (単位:円) 
科      目 当期末残高 (うち指定正味財産からの充当額)
(うち一般正味財産からの充当額) (うち負債に対応する額)
  基本財産
    定期預金
     
5,000,000
 
-
 
(5,000,000)
  
-
        合         計
5,000,000
-
(5,000,000)
-

4.固定資産の取得価額、減価償却累計額及び当期末残高は、次のとおりである。              (単位:円)
科     目 取 得 価 額 減 価 償 却 累 計 額 当 期 末 残 高
什   器   備   品
繰   延    資   産
電   話  加  入  権
1,577,317 
546,000 
149,968 
1,561,544
540,540
0
15,773
 5,460
 149,968
合      計 2,273,285 2,102,084  171,201


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